FL比率（食材＋人件費）
営業利益（手残り）
損益分岐点月商
損益分岐 席回転数
① 店舗基本情報 ＆ 席数・客単価・回転数
※入力例を変更可能※キッチンカー等のテイクアウト時は「1」として設定可
※週休2日の場合は約21〜22日、週休1日は約25〜26日
想定来客数: 50人/日（月間 1,250人）
想定月商: ¥2,000,000
② コスト構造（F比率・L比率・家賃・光熱費）
※月額実費・比率※SquareやAirペイ等の手数料（約3.24%）など売上に比例する変動費
※時給・法定福利費（社保）・交通費を含む月間総額
売上比: 10.0%
売上比: 8.0%
売上比: 4.0%
③ メニュー・コース別 原価率 ＆ 限界利益・ABC分析
主力メニューの販売価格・材料費・月間出数から貢献度を判定
| メニュー・品目名 | 定価(円) | 原材料費(円) | 原価率 | 限界利益(円) | 月間出数 | 月間粗利計 | 判定(PPM) |
|---|
📈 メニュー改定・値上げ許容客数逆算シミュレーター
物価高・人件費高騰の中で値上げに踏み切る際、「何％の客離れ（客数減少）までなら利益総額が減らないか」を逆算します。
出数が月400杯から 356杯（-44杯/月）まで落ちても、利益総額は従前と同額を維持できます。
🩺 FLコスト健全度 ＆ 経営改善アドバイス
- FL比率（Food + Labor）: 55%〜60%以内が営業利益10%超を確保する黄金比。65%超は構造的赤字のリスク大。
- FLR比率（+ Rent家賃）: 70%以内が推奨（家賃負担は売上比10%以内が目安）。
- 限界利益率: 売上から食材費と決済手数料等の変動費を引いた比率。ここから固定人件費・家賃を回収する。
店舗DX・原価管理・キャッシュレス決済端末
月額固定費ゼロで導入できるSquareなどのキャッシュレス決済端末や、0.1g単位でロスを防ぐデジタルキッチンスケール、POPスタンドなど、原価と人件費を抑える実務機器。
💡 FLコスト・損益分岐点・メニュー値上げ よくある質問（FAQ）
Q. 個人サロン（ネイル・エステ・美容室）の場合、FL比率はどのように考えれば良いですか？ ▼
サロン業界では、食材費（Food）の代わりに「施術商材費（ジェル、薬剤、オイル、衛生用品）」をFとして計算します。商材費率は一般的に8%〜15%程度と飲食店より低めですが、その分人件費率（L）が40%〜50%程度と高くなります。
合計のFL比率は飲食店同様に55%〜60%以内を目指すのが健全経営の鉄則です。施術ベッド数と施術時間（例: 90分）から1日の最大受入可能人数が物理的に決まるため、客単価の引き上げと指名料・オプション設計が鍵となります。
Q. 席回転数の「理論最大値」と「現実値」のギャップはどう判断しますか？
飲食店ではランチピーク（11:30〜13:30）に回転が集中し、アイドルタイム（14:00〜17:00）は席が空くため、終日満席の理論最大値に対して現実の席稼働率は20%〜35%程度（1日平均2〜3回転）が一般的です。
もし損益分岐点を達成するために「1日5回転以上」が必要という計算結果が出た場合、席数に対して固定費（家賃や人件費）が重すぎるか、客単価が低すぎることを意味します。このスタジオの警告バッジを確認し、客単価アップや原価低減を行ってください。
Q. メニューを値上げすると客離れが怖いです。どう判断すべきですか？ ▼
本ツールの「許容客数減少率」が示す通り、例えば1品あたり限界利益が700円から800円に増える値上げ（+100円）を行った場合、客数が12.5%減少しても店舗に残る利益総額はまったく減りません。
むしろ客数が1割減ったことで仕入れや調理・接客のオペレーション負担が軽くなり、サービスの質が向上して優良顧客の満足度が高まる好循環が生まれます。「値上げ＝即赤字」ではなく、限界利益の科学的視点を持つことが重要です。